【BtoB】メーカーが今YouTubeを始めるべき3つの理由

【執筆者紹介】永井 満
この記事の執筆者
永井 満
テクノポート株式会社 東海地方責任者

自動車部品の世界的大手メーカー(ボッシュ)で設計開発を経験。
技術的な背景を持つWebマーケターとして、製造業界のWebマーケティングを強化する。大手メーカーでの設計開発経験を活かし、技術コンテンツの制作に強みを発揮
技術の深い理解をマーケティング戦略に融合させ、価値ある成果を提供。

【経歴】
日本大学大学院航空宇宙工学専攻(修士)
ボッシュ株式会社でディーゼルエンジンのポンプ設計を担当

【専門領域】
・技術マーケティング
・技術の魅力的な伝え方
・技術コンテンツのSEO

【セミナー講師実績】
 主催:株式会社日本テクノセンター
 テーマ:技術先行型の新製品開発法と技術マーケティングの効果的な推進ポイント

【寄稿実績】
・伝え方が悪いと逆効果! Webで自社技術に興味を持ってもらうための戦術
・技術者なしのマーケティングはあり得ない! 巻き込みに必要な考え方
・マーケターにも技術的知識が必須に マーケティング成功の鍵は「相互理解」
・製造業のマーケティング担当者必見、「サプライヤーの探し方と選定基準」の本音」
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こんにちは、テクノポートの永井です。テレワークが普及したことで動画を見る機会が増えてきました。特にYouTubeはコロナ前と比較して使用者が劇的に増えています。

YouTubeの動画配信は娯楽やBtoC向けと思われていますが、それに限らずBtoBに対してもYouTubeの活用が本格的に始まろうとしています。例えば、技術のPRにYouTubeを取り入れている企業や自社商品のプレゼンをアップしている企業も増えてきています。この流れは今後さらに活性化すると予想されます。

今回の記事では、「なぜBtoBがYouTubeなのか?」「なぜ取り組んだ方がいいのか?」について紹介していきます。

動画コンテンツを積極的に使っていくことで、自社のブランディングを強化していきましょう!

動画を見る、動画を作る環境が整った

まずは動画を見る、そして作る環境が整ったことを紹介します。これまで社内で音を出せなかったため、動画を作るメリットはあまりありませんでしたが、テレワークの普及で環境が劇的に変わりました。また、動画を作るコストも低下したことで、動画を量産できる環境が整ったのです。

1、社内で音が出せる環境が整った

テレワークによって最も変化が起こったのが、オンライン会議の普及です。オンライン会議の普及により各自がイヤホンを持つようになりました。これにより社内でも音を出せる環境が整いました。これまでBtoB向けの動画は「フルテロップ」が基本でした。社内では音が出せないため、音がなくても商品が伝わるように動画を工夫しなければなりませんでした。

音のない動画は魅力に欠けるため、ユーザーに見続けてもらうことは難しいといった問題がありました。これについては特に解決策もなく、動画を使うメリットはあまり感じられませんでした。

しかし、社内で音を出せる環境が整ったことで、動画に音を入れられるようになったのです!これにより、動画を使って自社の強みを紹介することがより容易にできるようになりました。

2、動画制作の環境が整った

スマホや使いやすい動画編集ソフトが出てきたことで、素人でも動画を簡単に作成できるようになりました。これまで動画制作といえば、プロのクリエーターさんに依頼するなど時間とコストをかけていたと思います。もちろんクオリティーの高い動画はプロにお任せする必要がありますが、簡単な動画だったら自分たちでも制作できるようになりました。

YouTubeの普及によりユーザーが「素人が作った動画を見る」ことに慣れ、動画のクオリティーはそこまで重視されなくなったことも大きな変化と言えます。

メーカーが今YouTubeを始めるべき3つの理由

次にYouTubeを始めるべき理由を3点紹介します。YouTubeはWebサイトのページ内に動画を埋め込むことができ、動画とテキストセットで掲載可能になるため訴求力が上がります。ただ、動画をWebサイト内に入れることはYouTubeではなくてもできるため、今回は「なぜYouTubeがいいのか」に着目して紹介します。

1、動画の解析ができるようになる

YouTubeを使うと動画が解析できるようになります。例えば再生回数や平均視聴時間、平均再生率、離脱した場所、年齢と性別などを見ることができます。これにより、動画の良し悪しをデータで判断することができ、PDCAを回せるようになります。

例えば、スタートから1分で離脱されている場合は前半の内容を変えることを検討したり、製品ごとに動画を作れば、どの製品がどれくらい注目されているかを分析したりできます。BtoBの場合、チャンネル登録は期待できませんが(※1)、データを活用できるのは大きなメリットになります。

※1 社内では個人アカウントにログインしないため、チャンネル登録の可能性は低いと考えられます。

2、低コストで制作可能

YouTubeにはクオリティーの高い動画だけではなく、素人が編集した動画も受け入れてくれる文化があります。動画制作をプロに委託する場合、動画1本作るための費用は数十万〜数百万円、納品までに数ヶ月かかります。「文字や言葉では伝わりづらい技術も動画を使えば簡単に伝えられるのに、費用が高い」といった悩みを抱えている中小企業は多かったかと思います。

しかし、YouTubeレベルの動画であれば費用を数万〜数十万円と1/10に、納期も1ヶ月以内に抑えることも可能です。また、カメラと動画編集ソフトがあれば社内で作ることもできるため、費用や納期はさらに抑えることができます。

3、動画だけで宣伝効果が得られる

YouTubeにアップした動画はYouTube上に残るため、YouTubeでの検索やレコメンド機能によって再生回数はどんどん増えていきます。再生回数が増えるということは、それだけ自社の認知度が上がったということになるため、YouTubeに掲載しているだけで宣伝効果があることになります。

再生回数を増やすためには

  • 動画の本数を増やす
  • 質の高い動画を作る(データ解析で可能)
  • 他社とコラボする

など、さまざまな方法があります。他社とコラボのハードルは高いですが、チャンネル登録数が多いところとコラボできたときの宣伝効果は絶大です。そのためには、自社のYouTubeチャンネルを作る必要がありますので、ぜひ作ってみてください。

3、YouTubeを取り入れている企業

3−1、株式会社イワタツール

Webサイト:https://www.iwatatool.co.jp/
YouTubeチャンネル:https://www.youtube.com/channel/UCV4G12YCxRcrn7um_qb8VAg

なんとか重工さんとのコラボや自社製品の紹介などさまざまな取り組みをされています。岩田社長がメインで動画を作っています。

3−2、株式会社アドレック

Webサイト:https://www.adrec-jp.com/
YouTubeチャンネル:https://www.youtube.com/channel/UCgGnNLmPZOmA6fHWDW9zUFg

自社の技術を紹介するためにYouTubeを利用しています。YouTubeはWebサイトへの埋め込みのために使っているため、チャンネルとしての活動はあまり行っていません。自社の技術をプレゼンする動画を作るなど、YouTubeならではの表現方法を取り入れています。

3−3、日本サポートシステム

Webサイト:https://jss1.jp/
YouTubeチャンネル:https://www.youtube.com/channel/UCW_eFVcbgLz8Sf8fKXuYnoQ

天野社長とゲストスピーカーとの対談をメインに活動されています。チャンネル登録数も5.34万人(2022年1月2日時点)と非常に多く、製造業関係では最大のチャンネルになっています。

まとめ

BtoBの中でも動画を使ったコンテンツはこれからどんどん増えてきます。​​YouTubeを使えば、Webサイトへの動画の埋め込みができることはもちろん、

  1. 動画の分析が可能
  2. 低コストの動画でもOK
  3. 動画の宣伝効果が得られる

といったメリットもあります。これから動画を始める場合は、ぜひYouTubeを活用してみてください。

この記事の執筆者
永井 満
テクノポート株式会社 東海地方責任者

自動車部品の世界的大手メーカー(ボッシュ)で設計開発を経験。
技術的な背景を持つWebマーケターとして、製造業界のWebマーケティングを強化する。大手メーカーでの設計開発経験を活かし、技術コンテンツの制作に強みを発揮
技術の深い理解をマーケティング戦略に融合させ、価値ある成果を提供。

【経歴】
日本大学大学院航空宇宙工学専攻(修士)
ボッシュ株式会社でディーゼルエンジンのポンプ設計を担当

【専門領域】
・技術マーケティング
・技術の魅力的な伝え方
・技術コンテンツのSEO

【セミナー講師実績】
 主催:株式会社日本テクノセンター
 テーマ:技術先行型の新製品開発法と技術マーケティングの効果的な推進ポイント

【寄稿実績】
・伝え方が悪いと逆効果! Webで自社技術に興味を持ってもらうための戦術
・技術者なしのマーケティングはあり得ない! 巻き込みに必要な考え方
・マーケターにも技術的知識が必須に マーケティング成功の鍵は「相互理解」
・製造業のマーケティング担当者必見、「サプライヤーの探し方と選定基準」の本音」
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