どんな時代でも諦めない社長のための 会社を成長させる「3つのキーワード戦略」

【執筆者紹介】大後裕子
この記事の執筆者
大後裕子
会社名:C-OILING合同会社
役職:代表 ブランディングコンサルタント
執筆テーマ:製造業のブランディング

【経歴】
ブランディングを主軸に、生活用品メーカーで7年間企画職に従事の経験から、企画立ち上げから海外工場との商談、販促まで商品開発のゼロから一貫して行い、開発商品点数累計約1,200点。
開発商品は各種TV、雑誌など各種メディアに取り上げられる実績あり。
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こんにちは。企業の「技術」と「想い」を伝えるブランディングC-OILING代表の大後 裕子(だいご ひろこ)です。

最近の製造業界の動きのひとつに、「こんな時だからこそ」というものがあります。それは、ものづくり地補助金や助成金などを活用しながら、新しい設備投入やウェブページの改修などの10年後に向けた投資です。もちろん、こんな時だからこそ新規顧客獲得に向けて行動を起こすことは重要です。

では、その新しい設備投入によって獲得を想定している新規顧客へどのような認知活動を予定していますか?どんな時代でも会社を成長させるには、技術の向上や横展開だけではなく、新規顧客とのタッチポイントを意識して認知活動行なっていくことです。設備投入から新規顧客の獲得までトータルでのブランディングをするか否かが、今社長が決断した10年後に向けた投資の結果を左右します。

そこで、今回は新規顧客獲得に向けてオンラインのタッチポイント強化に向けた、ウェブページの修繕を依頼する前にチェックして欲しい「3つのキーワード戦略」についてお話しさせていただきます。

1つでも2つでも足りない、会社を成長させる3つのキーワード

「3つのキーワード戦略」とは、「相手から自社を表す要素を3つのキーワードで認知されるようになったら勝ち」というブランディング戦略です。試しに自社を表すキーワードを3つに絞って挙げてみてください。そうすると簡単そうに見えて難しいことにお気づきになるはずです。

成長を諦めない企業の戦略として、ワンストップで顧客のニーズに応えるために横展開してきた中で、自社の強みを3つに絞れなくなっていることがあります。しかし人間が記憶できるのは、対象に対して基本的には3つ、多くて5つの項目です。だからこそ自社が掲げるキーワードは3つに絞ることをおすすめします。

そしてこの3つのキーワード、自社の「ビジョン・ミッション・バリュー」で構成することができます。例えば、同じ金属精密切削の会社だとしても…

【A社】

  • ビジョン:長期的な新規事業の技術革新を叶える
  • ミッション:新規開発を企画からサポートする
  • バリュー:精密金属切削

【B社】

  • ビジョン:市場のニーズに応える迅速な製品開発
  • ミッション:図面からスピーディな製作
  • バリュー:精密金属切削

このように新規顧客と共有したい自社の強みを明確にすることで、「●●のための●●なら●●会社へ依頼すればいい」と、相手が悩むことなくストレスフリーであなたの会社を選択できる大きな1歩を踏み出すことができます。

自社のタグラインを作る「盲点の窓」

自社を3つのキーワードで認知してもらう時、社長にひとつ覚えておいて欲しいことがあります。それは自社が掲げる「ビジョン・ミッション・バリュー」は「正しい顧客目線」で表現して初めて効果を表すということです。自社の専門性を最大限に引出しあえる理想の顧客は1社1社違います。

「正しい顧客目線」を表現するためのマーケティング手法はいくつかありますが、ポイントは顧客にとって何を価値として感じられているのかを捉えることです。今回は心理学で用いられる「ジョハリの窓」で言われる「盲目の窓」を手に入れるために、現在の取引先などの第三者から自社のどんな点を魅力と感じているのかをヒヤリングすることをおすすめします。このヒヤリングから自社の強みを一言で言い表すとなるタグラインを設定し、効果的な認知活動をすることが可能になります。

ペルソナ設定とキーワード設定が新規顧客に良質な検索体験を与える

3つのキーワード戦略を確立することで、オンラインでの効果的な顧客獲得に向けて、新規顧客にとって解決したい問題に直結した良質な検索体験を提供できるのです。また対面での営業活動にも有効に活用することができ、オンラインでのアプローチからオフラインでの商談の精度を上げ、成長を続ける企業戦略へと舵を切ることができるのです。

この記事の執筆者
大後裕子
会社名:C-OILING合同会社
役職:代表 ブランディングコンサルタント
執筆テーマ:製造業のブランディング

【経歴】
ブランディングを主軸に、生活用品メーカーで7年間企画職に従事の経験から、企画立ち上げから海外工場との商談、販促まで商品開発のゼロから一貫して行い、開発商品点数累計約1,200点。
開発商品は各種TV、雑誌など各種メディアに取り上げられる実績あり。
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